クレディ・スイスが発表したDisruptive Technology Recognition（DTR）プログラム「破壊的技術認定プログラム」にて、ThousandEyesが５社の内の１社として選ばれました。 この選出が、企業のITや特に金融サービスを提供する組織にとって意味のある3つの理由をここでご紹介します。
1.クラウド化に遅れをとるインフラ・Webサービスの監視
クレディ・スイスは、パフォーマンス、可用性、およびサービス品質問題の迅速な特定と解決に、アプリケーションやインターネットを含むITシステム全体の監視を可能とする「アクティブ・モニタリング」のThousandEyesを選びました。この事実の重要なポイントは以下です。企業が積極的にクラウドやハイブリッドWANに移行している中、多くの場合、監視のアーキテクチャは既存のまま置き去りにされています。実際、ガートナーの最近の報告書では、「クラウドがIT運用監視に与える影響にどう対応すべきか？」と題して、Padraig Byrne氏とSanjit Ganguli氏は、クラウドの移行に伴い、ITシステムの可視性に従来環境から大きなギャップが生じていると指摘しています。
「クラウドの採用により、IT運用組織が従来オンプレで持っていた、サービスを支えるインフラやネットワークへのアクセス権を持つことができなくなりました。これにより、現在のモニタリングの可視性に大きなギャップが生じています。」
しかし、企業はクラウドの採用を加速させており、それに必要な監視アプローチの更新が追いついていないと警告しています。
「2021年までに、ITの全体監視を本来必要なレベルまで実現できる組織は15％に満たないと予測されており、これは企業の2,500億ドル（約２８兆円）を超えるクラウドへの投資がリスクにさらされることを意味します。」
2.ThousandEyesが変えた可視化の世界
‘破壊的技術’により、ITチームは昔ながらの手法から脱却して、現状を大幅に上回るビジネス結果を出すことが可能になります。 クレディ・スイスを含む企業の多くは従来から様々なテクノロジーパートナーと提携しています。しかし、2018年のDTRプログラム認定では、ITインフラの改善を支援し、業界全体に幅広いアプリケーションを提供する「革新的な」企業に重点が置かれました。
ThousandEyesは、クラウドベースの世界の可視性を劇的に向上させます。ThousandEyesのアクティブ・モニタリング技術は、クラウドやインターネットをベースとしたIT環境向けに開発されました。なぜなら、ISP、CDN、DNS、CASB、SaaSなどのプロバイダやサービスを利用する場合、自社がインフラを所有または管理できないため、従来型の監視システムでは必要な情報が収集できないからです。
ThousandEyesは、アプリケーションやネットワークのパフォーマンス、ネットワーク経路の可視化、BGPによるグローバルなインターネット・ルーティングを含む、マルチレイヤの可視化技術で特許をとっています。また、常時世界中で監視テストが実行されているため、インターネット全体の状況を常に把握しており、ISPでの障害を迅速に検知し、特定のアプリやユーザが体験するサービスレベルの監視までをも可能としました。これらすべての機能を組み合わせることで、「ネットワーク・インテリジェンス」を実現し、従来型のツールでは困難な、企業がクラウド利用で直面する課題を解決することが可能になりました。
クレディ・スイスのGroup Technology Officer兼Group Chief Information Security OfficerのLaura Barrowman氏は次のように述べています。「クレディ・スイスは、破壊的技術をIT革新の進歩を促進する重要な方法の一つと見ています。我々は、DTRプログラムパートナーとの連携により、まずは現状況を把握し、それぞれのビジョンに基づき、既存環境の抜本的な改善を行いました。
3.金融サービスに必要なThousandEyes
金融業界にたずさわる人であれば、何十年にもわたって金融の世界で重要な役割を果たしてきたクレディ・スイスを知らない人はいないでしょう。 クレディ・スイスは、年間収入数百億ドル（数兆円）、管理資産が何数千億ドル（数十兆円）もある金融サービス会社として、新技術の導入の際には慎重に事を進めなければなりません。 しかし同時に、今まで運用を続けてきた伝統的な枠組みを超えて、インターネットを介したクラウドに視界を広げる必要があるのです。
ThousandEyesは、米国6大銀行のうち5銀行、英国5銀行のうち4銀行、さらにその他大手金融機関を顧客に持つ、金融サービス市場で評価の高いSaaSです。
既存のシステム監視を見直してみませんか？
クラウドや次世代WAN導入、あるいはオンラインビジネスの展開を推進されながらも、まだ従来型の監視ツールをご利用の方は、是非、最新の「見える化」技術がわかるガイドブック 「ネットワーク・インテリジェンス」をご覧ください。
